【ITマーケティング 新型コロナ騒動における来店型店舗の考え方】

新型コロナウイルスの影響もあり、多くの来店型店舗が売上減、来店率の減少に悩まされています。

私のクライアントも影響を受けている方もいらっしゃいます。

しかし、全てを悲観するのではなく、この機会を前向きに捉えることが必要と考えます。

例えば、IT業界でよく話題に上がるのが「WEB会議」の需要増加。働き方を変える一つのキッカケになりました。

このように、この期間を「準備期間」と考え、新たな施策や業態を取り入れてみるのはいかがでしょうか。

来店がないのなら、こちらから届けにいくというスタンスも必要かと思います。

飲食店、居酒屋であれば「Uber Eats」を取り入れランチタイムのボックス商品を出すのもよいでしょう。

美容系であれば、出張サービスなども良いかもしれません。

先日、私のクライアントの小売店では海外に的を絞り、Facebookにて広告展開をはじめました。早速反応があり、今後の新しい販路の拡大に繋がりそうです。

人が外出しなくなるとインターネットの需要が増えます。 米グーグルは24日、傘下の動画サイト、YouTubeについて、世界で配信する動画の画質を一時的に引き下げる方針を明らかにしました。新型コロナウイルス対策の外出制限が広がり、サービスの利用が増えており、インターネットが停滞するのを防ぐことが目的です。

となれば、このタイミングでYouTubeを活用した広告展開や、動画でのアプローチを増やすチャンスでもあると考えます。

このように、悲観するだけではなく、新たな取り組みに動き出す期間と考え、騒動が収束した際に、よいスタートダッシュが切れるよう努めることこそが、来店型店舗の経営者に求められていると思います。

㈱エンジョイ 執行役員 信田 晋佑